講義は同時通訳、質疑も同時通訳。質疑に参加した学生の8割が日本語で発言。イヤホーンを耳に当てていた。
あの放送を東大総長や執行部は見ていただろうか。あるいは現場に立ち会っていただろうか。
と、したら、どう思っただろうか。私が東大総長だったら、恥ずかしくて穴に入りたい心境になるだろう。天下の東大生が英語の講義が同時通訳でしか理解できなく、日本語でしか発言できないなんて。直ちに英語教育担当の教員を全員招集して、あのざまは何だ。日頃どういう英語の授業をしているかと、詰問するだろう。そして、直ちに改善を命令し、時間の許す限り英語のクラスを視察に行くだろう。そして、学習効果の上がらない教員は fire するだろう。国民の税金を使っているのだから、そんなこと当たり前だろう。
それが、Prof. Sandel のいう justice だ。
確か行政刷新大臣の蓮舫氏は、自分のお子さんをアメリカの大学に送っていたはず。ということは、日本の学校教育を信用してないわけだ。この際、日本の大学の英語教育の事業仕分けをして、効果のない英語教育をしている大学の英語教育関係の予算はカットして、民間なり、外国の教育機関に委託すべきだろう。それが、justice というものだ。
